【医療機関の停電対策】東日本大震災から考える電源設計の課題

停電は、設備トラブルではない。
医療現場では、命に直結する事象である。

2016年2月25日、朝日新聞一面で
「被災40病院138人『防げた死』停電で機器停止・薬不足」と報じられました。

東日本大震災で亡くなった1042人のうち、少なくとも138人は通常診療体制であれば救命できた可能性が高いとする調査結果です。

要因の一つが、停電。

人工呼吸器が止まる。
吸痰ができない。
薬剤が不足する。
通信が途絶する。

もし電気が継続していれば、結果は違った可能性があります。

あれから10年が経ちました。

自家発電はある。
非常用コンセントもある。

では次は何か。

本当に守れているのは、どこまでか。

人工呼吸器だけか。
ナースコールは。
電子カルテは。
院内通信は。

ナースステーション、ナースコールの停電対策
ナースステーションの停電対策

「設備がある」ことと、
「機能する」ことは別です。

停電対策は導入の有無ではなく、
回路の優先順位と設計思想で決まります。


1. 自家発電は万能ではない

災害拠点病院では自家発電設備の設置が義務付けられています。

しかし震災では、

・燃料不足
・定期点検不備
・配電設計の優先順位ミス

により、十分に機能しなかったケースが報告されています。

特に問題となるのが「どの回路に電源を供給するか」という設計。

人工呼吸器や吸引器は生存に直結します。
しかし、ナースコール主装置や通信設備が停止すれば、患者対応そのものが機能不全に陥ります。

発電機の容量だけを議論しても不十分です。
重要なのは「優先負荷の設計」です。


2. 停電で停止する医療機器

医療現場では、想像以上に多くの機器が電力依存です。

・人工呼吸器
・吸引器
・酸素濃縮器
・電動ベッド
・分包機
・電子カルテサーバー
・ナースコール
・ビジネスフォン主装置

電子カルテの停電対策

「電気が止まる=医療機能の停止」です。


3. 通信途絶の二次リスク

震災では、転院や応援要請ができず容体が悪化した例もありました。

基地局が稼働していても、
電気がなければ院内の内線・外線全てが停止しています。

通信は医療のライフラインです。
非常用電源で最低限の通信環境を維持できるかは、設計次第です。


4. 今、医療機関が行うべき対策

対策は単純です。

① 優先負荷の洗い出し

「止めてはいけない機器」を具体的に列挙する。

② 回路の分離

全館バックアップではなく、優先系統を独立させる。

③ 自家発電+蓄電池の二重化

発電機は長時間対応向き。
蓄電池は瞬時切替と短時間安定運用向き。
併用が現実解です。

④ 突入電流の確認

モーターを内蔵した機器は起動時に大きな電流が流れます。
容量計算を誤ると起動できません。

5. 容量ではなく「設計」が命を守る

震災が示したのは、設備があっても設計が不十分なら機能しないという現実です。

・燃料管理
・保守体制
・優先順位
・配線構成
・実測データに基づく容量設計

これらが揃って初めて、停電対策は機能します。


停電は起きる前提で設計する

震災だけが停電の原因ではありません。
豪雪でも、台風でも、院内設備のトラブルでも電気は止まります。

問題は「容量があるか」ではなく、
止めてはいけない機器が、止まらない構成になっているかどうかです。

人工呼吸器は非常用回路に入っていますか。
ナースコール主装置はどうですか。
電子カルテサーバーは。
通信機器は。

自家発電があっても、回路設計を誤れば機能しません。

停電対策は設備の有無ではなく、設計思想です。
何を守るのかを決めない限り、電源構成は決まりません。

災害そのものは防げません。
ですが、停電時にどこまで診療を維持できるかは設計で決まります。