停電は、設備トラブルではない。
医療現場では、命に直結する事象である。
今から10年前、2016年2月25日、朝日新聞一面で
「被災40病院138人『防げた死』停電で機器停止・薬不足」と報じられました。
東日本大震災で亡くなった1042人のうち、少なくとも138人は通常診療体制であれば救命できた可能性が高いとする調査結果です。
要因の一つが、停電。
人工呼吸器が止まる。
吸痰ができない。
薬剤が不足する。
通信が途絶する。
もし電気が継続していれば、結果は違った可能性があります。
震災から15年が経ちました。
自家発電設備はある。
非常用コンセントもある。
では次は何か。本当に守れているのは、どこまでか。
人工呼吸器だけか。
ナースコールは。
電子カルテは。
院内通信は……
「設備がある」ことと、
「機能する」ことは別です。
停電対策は導入の有無ではなく、
回路の優先順位と設計思想で決まります。
自家発電設備は万能ではない
災害拠点病院ほどの規模になると、自家発電設備の設置が国から義務付けられています。
しかし実際に起こった震災では、
・燃料の不足
・定期点検の不備
・配電設計による優先順位のミス
などの要因によって、十分に機能しなかった事例が報告されました。
特に問題となったのが「どの回路に電源を供給するか」という設計。
人工呼吸器や吸引器は生存に直結します。
しかし、ナースコール主装置や通信設備が停止すれば、患者対応そのものが機能不全に陥ります。
発電機の容量だけを議論しても不十分だったり、負荷の計算を誤れば電源が使えません。
停電で停止する医療機器
医療現場では、想像以上に多くの機器が電気が必要です。
・人工呼吸器 ・吸引器 ・酸素濃縮器 ・電動ベッド ・分包機 ・電子カルテサーバー
・ナースコール ・ビジネスフォン主装置 ・検査機器 ・培養機器（インキュベーター）
・薬品保管冷蔵庫
「電気が止まる＝医療機能の停止」になりかねません。
通信途絶の二次リスク
震災で発生した停電では、転院や応援要請ができず容体が悪化した例もありました。
基地局が稼働していても、電気がなければ院内の内線・外線全てが停止しています。
通信は医療のライフラインです。
非常用電源で最低限の通信環境を維持できるかは、設計次第です。
必要なのは優先順位と電源設計
① 優先負荷の洗い出し
「止めてはいけない機器」を具体的に列挙する。
② 回路の分離
全館バックアップではなく、優先系統を独立させる。
③ 自家発電設備＋蓄電池の二重化
発電機は長時間対応向き。
蓄電池は瞬時切替と短時間安定運用向き。
併用が現実解です。
④ 突入電流の確認
モーターを内蔵した機器は起動時に大きな電流が流れます。
容量計算を誤ると起動できません。
容量ではなく「設計」が命を守る
震災が示したのは、設備があっても設計が不十分なら機能しないという現実です。
・燃料管理
・保守体制
・優先順位
・配線構成
・実測データに基づく容量設計
これらが揃って初めて、停電対策は機能します。
停電は起きる前提で設計する
震災だけが停電の原因ではありません。
豪雪でも、台風でも、院内設備のトラブルでも電気は止まります。
問題は「容量があるか」ではなく、
止めてはいけない機器が、止まらない構成になっているかどうかです。
人工呼吸器は非常用回路に入っていますか。
ナースコール主装置はどうですか。
電子カルテサーバーは。
通信機器は。
自家発電設備があっても、回路設計を誤れば機能しません。
停電対策は設備の有無ではなく、設計思想です。
何を守るのかを決めない限り、電源構成は決まりません。
災害そのものは防げません。
ですが、停電時にどこまで診療を維持できるかは設計で決まります。
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